AIで画像/文章/スライドを作ってる場合じゃない。 アプリを創ることこそ、真の革命。
エンジニアお断り。開発シロウト限定コース。
例えば、こんなアプリがすぐに作れます。
「箇条書きメモ」が、瞬時に「完璧な報告書」へ。
営業担当がスマホで箇条書きのメモを入れるだけで、AIが「社長好みのフォーマット」に一瞬で清書してくれます。誤字脱字チェックも、文章を考える時間もゼロになります。
散らばったマニュアルやリンクを一元管理。
「就業規則はどこ?」「ロゴデータは?」そんな社内の問い合わせを激減させます。GoogleドライブやNotionに散らばった情報を、スマホから一発で探せるポータルサイトを作ります。
マニュアルを読み込んだAIが、社員の質問に即回答。
「経費精算の締め日は?」「慶弔休暇は何日?」PDFのマニュアルをAIに学習させれば、24時間365日、AIが総務担当の代わりに優しく回答してくれます。
本講座では、これらのアプリを実際に形にするための
「具体的な手順」を、画面を見せながら解説します。
私(清水)自身、プログラマーではありません。しかし、AIを「相棒」にすることで、たった3ヶ月の間に8つもの実稼働システムを開発しました。もちろん、通常の仕事をこなしながら、片手間での開発です。
開発にかかったコストは、サーバー代などを含めても約15万円程度です。これを外注していたら、間違いなく数百万〜数千万円規模になっていたでしょう。
単なるToDoリストのような簡単なものだけではありません。実務で使えるレベルのものを次々と生み出しています。
社長が不在でも、社員が自律的に判断できるようにするためのツールです。(https://ceo-dairi.com/)
膨大な古典の知識をデータベース化し、悩める経営者やリーダーがいつでも先人の知恵にアクセスできるアプリです。(https://ask-shidou.com/)
ただ見るだけのeラーニングではなく、受講生の回答に対して、仕組み経営のノウハウをマスターしたAIがその場でフィードバックを行う機能を搭載。教育の質を落とさず、育成コストを大幅に削減しました。
他にも、「仕組み化ロードマップジェネレーター」や「ABテスト自動最適化ツール」など、欲しいと思ったその日にプロトタイプを作り、翌週には運用しています。
これからの経営において、最もレバレッジが効くスキル。
それは、「自社の業務フローに完全適合したAIアプリを、自社で内製化する力」です。
高額なシステム開発費も、
使いもしない機能がついたSaaSへの課金も不要です。
それどころか、あなたが開発したツールは
新たな「商品」としてクライアントに提供できる可能性すら秘めています。
実際に動くアプリとして公開するまでの
一連の流れを、ノーコード(プログラミング知識ゼロ)で完結させるための具体的な手順を、実演を交えてお伝えします。
AIに自然言語(日本語)で指示を出すだけで、UIや機能を実装する技術
いきなり高機能な有料ツールを使わず、無料・低コスト枠でプロトタイプを作る「最適解フロー」
データ保存の仕組みや、エラーが出た際のAI活用法(セカンドオピニオン法)など
アンケートにご協力いただいた方、ありがとうございました。
皆様のご意見を受け、以下の価格での提供を決定しました。
開発にかかる実費について(重要)
AI開発ツールの利用には、別途月額数千円〜の費用がかかります。
(開発ボリュームによって変動します)
【参考目安】
私(清水)の場合、3ヶ月で8つのアプリを集中的に開発・運用し、サーバー代等を含めてトータル約15万円でした。
外注費(数百万円〜)と比較すれば圧倒的に安価ですが、ツール利用料が必要になる点は予めご了承ください。
本講座は、「非エンジニアの経営者が、自社の課題解決のために自らアプリを作ること」に特化しています。
ミスマッチを防ぎ、真剣に学ぶ経営者の環境を守るため、以下の方のご参加はお断りしております。
ノウハウの調査や、ご自身のコンテンツへの転用を目的とした参加はご遠慮ください。
「開発を受託するため」のスキル習得には向きません。また、あくまで内製化支援の講座であるため、外注業者様のご参加はお断りします。
プログラミング知識ゼロの方を対象とした内容です。エンジニア視点での効率化論とは異なりますので、別の専門講座をお探しください。
お申し込み後に会員サイトご案内
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大学卒業後、マイクロソフト日本法人に入社。その後、モバイル事業の創業メンバーとして参加し、上場を目指すが経営メンバー同士の空中分解によって頓挫。2010年、マイケルE.ガーバー氏(「はじめの一歩を踏み出そう」著者)と出会い、2011年1月に同氏の「ドリーミングルーム」を日本で初開催。以降、ドリーミングルーム卒業生を300人以上、同氏の認定ファシリテーターを20人以上輩出(いずれも世界最多)。
2019年に東洋・西洋の思想と方法論を統合した仕組み経営を開発。日本企業をワールドクラスカンパニー®にするための支援活動に力を注いでいる。